Scope2とは？概要や計算方法を分かりやすく解説

サプライチェーン排出量を算出する際に用いるGHGプロトコルのScope1、Scope2、Scope3。本記事では、その中でもScope2に焦点を当て、その概要について詳しく説明していきます。

Scope2とは

GHGプロトコルのScope2とは、自社が所有する設備や中心となっている事業活動での、エネルギー使用にともなう間接的なCO2排出を指します。例えば、工場・事務所での電力エネルギーの使用や、熱や冷却、蒸気など外部から供給を受けるエネルギーがScope2に該当します。Scope2は、世界の温室効果ガス排出量の最も大きな排出源の1つです。そのため、Scope2を削減することは、温室効果ガス削減に向けた重要な一歩となります。

GHGプロトコルでは、サプライチェーン排出量を重視しており、このサプライチェーン排出量を算出する際に用いるのが、Scope1、Scope2、Scope3なのです。

GHGプロトコルやサプライチェーン排出量については、下記の記事で詳しく説明しています。

Scope2に該当するエネルギーの種類

Scope2では、事業者が消費する購入電力の発電にともなう温室効果ガスの排出量を算定します。この章では、Scope2に該当する主要な4つのエネルギーを紹介します。

電気（電力）

電気（電力）は、ほぼすべての事業所で用いられています。主として、機械の運転や照明、電気自動車の充電、冷暖房設備の稼働の際に使用されます。

蒸気

水が沸騰した時に作られる蒸気は、産業工程において価値のあるエネルギー源です。機械の運転の際や加工媒体として直接的に使用されます。

温熱

多くの工場において、建物の内部環境をコントロールし、水を温めるために温熱を必要とします。温熱は、電気や太陽光などを通じて生産されます。

冷熱

温熱と同様に、冷熱も建物の内部環境をコントロールするために必要とされます。常温より温度の低い熱エネルギーを冷熱と呼びます。

Scope2の算定手法

GHGプロトコルが策定したGHGプロトコル・Scope2ガイダンスでは、Scope2の算定及び報告について次のように定めています。

• 事業者は、少なくともScope1とScope2それぞれについての算定・報告を行わなければならない
• ロケーション基準手法とマーケット基準手法の両方で算定・報告を行わなければならない

この章では、Scope2を算定・報告する際に用いられる、ロケーション基準手法とマーケット基準手法について詳しく説明していきます。

ロケーション基準手法

ロケーション基準手法とは、調達している電気の種類に関わらず、特定のロケーションに対する平均的な電力排出係数に基づいて、Scope2を算定する手法のことを指します。したがって、ロケーション基準手法では、企業が再生可能エネルギーによる電気を調達していたとしても、その効果を反映することはできません。

マーケット基準手法

マーケット基準手法とは、企業が調達している電気の種類ごとに異なる排出係数を適用して、Scope2を算定する手法のことを指します。企業が再生可能エネルギーによる電気を調達していれば、その効果を反映することができます。

※排出係数とは
「排出係数」とは、電気の供給1kWhあたりのCO2排出量。発電する方法によって、排出係数も異なります。

排出係数やCO2排出量の計算方法については、こちらを参照してください。

Scope2の計算方法

Scope2では、電力会社など他社から供給された電気や熱を使用した際に、その電気や熱を生み出す課程で発生した温室効果ガスの排出量を計算します。計算方法は以下の通りです。

「Scope2」＝「電気使用量（kWh）」×「排出係数」

前述の通り、ロケーション基準手法では、調達している電力に関わらず、特定の地域に対する平均排出係数を適用します。

一方で、マーケット基準手法では、実際に調達している電力の契約内容を反映した排出係数を使用します。

参考：電気事業者別排出係数一覧

まとめ｜Scope2について理解し、積極的な温室効果ガスの削減を

企業に気候変動対策に関する情報開示が求められる昨今では、Scope2について正しく理解することは必要不可欠です。自社のエネルギー使用量が気になる方は、再生可能エネルギー由来の電力への切り替えや、自家消費型太陽光発電の導入などを検討してみてはいかがでしょうか。

またこのwebメディアを運営している、株式会社ECOLOGICAでは、グリーンプロジェクトとして国内外の自社拠点に太陽光発電由来の再エネ電源導入を企画検討されている国内企業に対し、さまざまなサービスを提供、支援をおこなっています。ECOLOGICAは、世界最大級の太陽光専門商社PROINSOグループの日本総代理店です。温室効果ガスの排出量削減手段として、再生可能エネルギーの導入（特に海外拠点の再エネ調達）を検討している、という方は、こちらからお問い合わせください。

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